報告書目次

高強度および高流動コンクリｰトの実用性に関する調査
１．まえがき
２．高度コンクリート
2.1.強度に関わる基準
2.2.高強度コンクリート利用調
2.2.1.採用の理由
2.2.2.採用の決定時期
2.2.3.設計基準強度と物性値
2.2.4.高強度化の方法
2.3.高強度コンクリートに関する文献調査
３．高流動コンクリート
3.1.施工調査
3.1.1.採用の理由
3.1.2.対象構造物
3.1.3.採用の決定時期
3.1.4.品質管理手法
3.1.5.流動距離
3.1.6.圧送距離
3.1.7.落下高さ
3.2.構造物への適用例
3.2.1.橋梁構造物への適用例
3.2.2.沈理函体への適用例
3.2.3.コンクリート二次製品への適応性
４．あとがき

コンクリｰト工事における省力化技術の最近の動向
１．まえがき
２．各種構造物における省力化技術
2.１.橋梁上部工
2.1.1.主桁
2.2.2.床版および壁高欄
2.2.橋脚および基礎工
2.2.1.最近の動向
2.2.2.プレキャスト化技術
2.2.3.省力化施工システム
2.2.4.今後の課題
2.3.土構造物
2.3.1.最近の動向
2.3.2.擁壁
2.3.3.カルバート
2.3.4.法面工
2.3.5.今後の課題
2.4.地下構造物
2.4.1.最近の動向
2.4.2.開削トンネル
2.4.3.山岳トンネル
2.4.4.シールドトンネル
2.4.5.今後の課題
2.5.その他構造物
2.5.1.空港
2.5.2.ダム
2.5.3.地下タンク
2.5.4.今後の課題
3．省力化技術の動向と施工事例
3.1.省力化技術の動向
3.2.省力化技術による施工事例
4．あとがき

高強度コンクリｰトを用いた橋梁の試設計
１．まえがき
２．高強度コンクリート実用化の現状
３．高強度コンクリートの材料および部材特性
3.1.高強度コンクリートの材料特性
3.2.高強度コンクリートの部材特性
3.3.許容応力度
3.4.ヤング計数
3.5.単位重量
3.6.配合
４．予備検討
4.1.上部工
4.1.1.構造形式・検討条件
4.1.2.検討ケース一覧
4.1.3.検討結果一覧
4.1.4.経済比較
4.1.5.設計法の相違による対比
4.1.6.上部工のまとめ
4.2.下部工
4.2.1.構造形式・検討条件
4.2.2.検討ケース一覧
4.2.3.検討結果一覧
4.2.4.経済比較
4.2.5.下部工まとめ
５．本検討
5.1.上部工
5.1.1.構造形式・検討条件
5.1.2.検討ケース一覧
5.1.3.検討結果一覧

コンクリｰト構造物の維持管理と震災復旧および耐震補強効果に関する調査･研究
１．まえがき
２．阪神大震災での被災RC構造物の復旧事例
2.1.はじめに
2.2.橋脚復旧事例
2.2.1.阪神高速道路
2.2.2.名神高速道路
2.2.3.中国縦貫自動車道
2.2.4.一般国道
2.2.5.山陽新幹線および東海道本線
2.2.6.阪急鉄道
2.2.7.神戸新交通ポートアイランド線
2.3.その他の構造物の復旧事例
2.3.1.基礎構造物
2.3.2.桟橋
2.4.これからの補修・補強技術
2.4.1.はじめに
2.4.2.炭素繊維シートを用いた耐震補強工法
2.4.3.PC鋼材巻立て工法
2.4.4.免震構造
3．『復旧仕様』による補強強化の分析
3.1.目的
3.2.分析手法
3.2.1.分析方法
3.2.2.アンケート結果集計
3.3.分析結果
3.3.1.曲げせん断耐力比
3.3.2.許容塑性率
3.3.3.地震時保有水平耐力
3.3.4.部材安全度
3.4.まとめ
４．あとがき

報告書全体概要

　近年、コンクリｰト工事においては、経済的問題や労働環境改善のための省力化技術の開発や、高度成長期に建設された構造物の老朽化対策、さらには、自然環境等を考慮した新コンクリｰト材料等の新技術の開発が要求されている｡そこで本委員会はこれらの要請に答えるべく、コンクリｰト構造に関する新技術について、それぞれの目的に応じて次のA〜D班に分かれ活動を行なった｡

　A班：強度、高流動コンクリｰトなどについて、材料面から現状を調査し、その実用性についての情報を提供した｡
　B班：プレキャスト化や自動施工システムなど、コンクリｰト工事における省力化技術の最近の動向についての調査研究を行なった｡
　C班：ハイパフォｰマンスコンクリｰト(高強度、高流動コンクリｰトなど)の実橋梁への適用性についての研究を行なった｡
　D班：コンクリート構造物の維持補修に着目し、その現状と問題点の把握および将来の展望に関する調査研究を行なった｡具体的にはDINの維持管理調査項目と補修効果の調査を行った｡

　本書は、別表に示す委員構成において、平成6年4月より3年間にわたり研究活動を行なってきた成果をとりまとめたものである｡委員会の成果報告をまとめるにあたり、委員諸氏の方々に謝意を表するとともに、本報告書が今後実務に活用され、コンクリｰト構造物の技術向上に寄与することを望むものである｡

平成9年3月
コンクリｰト構造研究委員会
委員長 藤井　学

委員名簿